いよいよ販売が始まった家庭用燃料電池。今回はその実際の使い方と、CO2や光熱費の削減効果、気になる補助金などについてご紹介します。

給湯需要に合わせて運転する

家庭用燃料電池｢エネファーム｣は、もっとも上手に運転した場合には発電と給湯を合わせて、約80％のエネルギー効率を発揮します。｢エネファーム｣の運転はその家庭でいつ、どれだけお湯が必要なのかという給湯需要に合わせて、計画的にお湯を貯めるように自動的にコントロールされる仕組み。電力需要に合わせると、発電よりも給湯で利用できる廃熱のエネルギーのほうが大きいので、使いきれないお湯が無駄になってしまうからです。電力需要が発電量を上回る部分は、通常通り電力会社から購入します。また、万一貯湯タンクのお湯を使いきってしまった場合にも、予備の省エネ給湯機でお湯を沸かせるのでお湯切れすることはありません。

従来の住宅よりCO2を約4割削減

約80％のエネルギー効率を持ち、発電時にはCO2を発生しないエネファームを使用すると、従来のような形で電気とガスを使う住宅に比べて、年間のCO2排出量を1.5トン、約45％も削減できるそうです。これは面積約3300平方メートルのブナの森のCO2吸収量に相当します。敷地面積100平方メートル程度の住宅にエネファームを設置すれば、30倍以上の広さのブナの森を新たに作ったのと同じ効果が生まれるわけです。

年間約5万5000円の光熱費を節約

エネファームには光熱費を抑えられるメリットもあります。東京ガスによれば、従来の火力発電による電力とガス給湯器を利用した場合に比べて、年間で約5万5000円の光熱費が削減できるのだとか。電気代に限ると削減額は年間約8万円なのですが、発電のためのガスの使用量が約2万5000円分増えて、差し引き5万5000円というわけです。

補助金は自治体からももらえることも

エネファームを設置すると国から補助金がもらえます。補助金の額は最大で140万円。金額は以下の計算式で計算します。

(エネファーム本体価格×1.05－23万円)×1⁄2＋設置費用×1.05×1⁄2

エネファーム本体の価格はメーカーにより若干違い、320万円～345万円ほど。設置工事費はおよそ40万円以内です。自治体によっては独自に補助金を出し、国の補助金と併用できるケースもあります(表参照。社団法人燃料電池普及促進協会調べ）。国の補助金も自治体の補助金も、計画段階で申請しないと補助が受けられないのでご注意を。

• 各自治体の「燃料電池補助金制度」詳細はこちら

太陽光発電と併用でさらにお得に

太陽光発電と組み合わせた「ダブル発電住宅」では経済的メリットはさらに大きくなります。電気代がゼロになる上、余剰分を売電することができるからです。制度上、売電できるのは太陽光発電で発電した電力だけなのですが、エネファームと組み合わせると、自宅で使う分を優先的にエネファームの発電分でまかない、売電に回す太陽光発電の電力量を増やせるのです。しかも、年内の導入に向けて政府が検討を進めている「固定価格買い取り制度」が施行されると、太陽光発電の余剰電力を現在の2倍の価格（現行約25円／kwh→50円／kwh））で買い取ってもらえるようになるといわれています。

燃料電池搭載注文住宅が1460万円から

アキュラホームではこの7月より、エネファーム搭載の注文住宅を1460万円からの価格で販売を開始しました。東京ガス供給エリア（東京都、神奈川県、千葉県および埼玉県南部）のみでの限定販売です。詳しい内容は営業担当にお問い合わせください。