建築費高騰の今だからこそ知っておきたい!「木造住宅」のメリットと「住宅ローン」の活用法

物価高が止まりません。それは「マイホーム」も同様で、マンションはもちろん、戸建ても建築コストの高騰などを背景に、価格は上昇傾向にあります。そこで、ついつい値段のことばかり意識がいってしまいがちですが、見失ってはいけないのが「よい住まい」とはどういうものなのか、ということ。いまこそ「木造の良さ」を再確認し、理想の住まいについてしっかりと考える、そのうえでお得に夢を実現させる方法を探すのが正攻法なのです。長岡FP事務所代表の長岡理知氏によるアドバイスです。
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価格高騰…マイホームの夢は遠のくのか?

一生に一度のマイホームの購入。「家を買いたい!」という大きな夢に向かって、自己資金を何年も貯め続けていたのに襲い掛かって来たこの物価高。マンション価格が異常な高騰を続けているというニュースを見た方も多いかもしれませんが、戸建て住宅も同様に高騰しています。マンションほどではありませんが、戸建て住宅はほんの10年前と比べても、目を疑う値段となっています。
戸建て住宅の価格の高騰にはいくつもの要因がありますが、主に二つの原因が挙げられます。ひとつは「地価の上昇」、もう一つは「建築費の上昇」です。
国土交通省が発表している指標に「建築工事費デフレーター」というものがあります。これは2015年を基準にして建設工事費用がどの程度変化したかを示したものですが、2023年の「住宅総合」は123.4となっています。つまり住宅の建築費は2015年と比べても23%上昇していることになります。
一方で1984年は77.4となっています。建築工事費に影響を与えるのが建材価格です。一般財団法人建設物価調査会が2015年を基準とした「建設資材物価指数」を発表していて、これによると2023年は131.3でした。建材価格も31%上昇していることが分かります。
これに加えて空調などの設備がハイテク化、高額化しているため、新築住宅の価格は驚くほど高くなり続けているのです。
以下のグラフから、マンション(区分所有)が2013年以降、右肩上がりを続けていることがわかります。また、戸建住宅については2020 年以降、なだらかに上昇を始めました。2020年といえばコロナ禍で暮らし方にも大きな変化が起きた時期です。特に直近5年間、住宅価格は種別に関わらず上昇傾向となっています。
次に新築戸建についてです。上図表より直近3ヵ月では「横ばい」が41.8%と最も多く、次いで「やや上昇している」26.1%、「やや下落している」21.6%と2位と3位は拮抗しています。いっぽう3ヵ月後の予測はほぼ変わらず。横ばいが続くものの、上昇と下落はほぼ同数ですから物件によって二極化しているのかもしれません。
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立ち止まって「住宅とはなにか」を考えるべき時にきている
この状況なので仕方ありませんが、つい、高い・安いという値段の話ばかりに意識を奪われていませんか。いくつものハウスメーカーをめぐり、相見積もりを取って値段の比較をする人も多いはずです。
そこで肝心なことを見失っていませんか?
これから買おうとしている「建物」の価値について、高騰化している今こそ冷静に考えてみるべきです。住宅とはいったいどんなものなのでしょうか。値段の話だけではなく、「いい建物」とは何なのか、今一度考えていきましょう。
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重「木造住宅」の凄いメリット、3つ

国土交通省の「建築着工統計」によると、令和4年度に着工された1階~2階建て住宅のうち、87.6%が木造です。マイホームを買おうとするとき、その多くが木造住宅を買うということです。
なぜ日本では木造住宅が多いのでしょうか。それは日本の国土の6割が森林であり、木材の調達に苦労がなかったことが理由として挙げられます。しかしそれだけであれば技術の発達とともに他の建材で住宅を建てるようになったはずです。なぜ現代でも住宅は木材で作られるのでしょうか。それには木造住宅には数多くのメリットが存在するからです。いくつか挙げていきましょう。
①建設コストが安い
木造住宅は他の工法と比べて建築費が安く抑えられます。国土交通省の建築着工統計調査(2023年)を元に計算すると、戸建て住宅に採用されることが多い木造と鉄骨造のそれぞれの坪単価の違いは以下の通りです。
◆木造:673,760円
◆鉄骨造:927,705円
約25万円も安くなることが分かります。
②デザインの自由度が高い
木造住宅はデザインの自由度が高いのが特徴です。特に木造軸組工法(在来工法とも呼ばれる)は間取りの自由度が高く、注文住宅であれば理想の住まいに近づけることができます。ただし、自分の人生設計や生活様式を細かくイメージできていないと、せっかくの自由度を活かせないこともありえます。
③調湿、断熱効果が高い
長年、日本において木造住宅が選ばれてきたのは、日本の気候に適しているからです。建築基準法によると、住宅用の構造材は含水率が15%以下になるまで乾燥してから使うこととされています。このことによって木材の強度が増すとともに、夏は湿度を吸い、冬は排出するという調湿効果が得られます。特に無垢材を内装材に使うことで、居室内が快適になります。
また、木材は断熱効果があることでも知られています。断熱性能を測る指標として熱伝導率がありますが、これが低いほど熱を通しにくくなります。
◆木材(ヒノキ・スギなど):0.12W/(m・K)
◆コンクリート:1.6W/(m・K)
木材は断熱材に匹敵するほど断熱効果があります。北国で玄関ドアが木材であることも多いのは、お洒落な見た目以上に木の断熱効果を利用しているからです。
このように木造住宅は日本の気候に合った、とても優れた建築物です。マイホームは決して安い買い物ではありません。だからこそ、もう一度木造住宅の「価値」を再確認し、それを実現できる技術力のあるハウスメーカーを選ぶ必要があるのです。
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ハウスメーカーによって「住宅ローン」にも差がつく

ハウスメーカーによって差がつくのは、建物のクオリティだけではありません。それは「提携住宅ローン」の存在です。
大手ハウスメーカーでは、金融機関が特別な優遇金利を用意していることがあります。大手ハウスメーカーは販売する棟数も大きなボリュームであるため、金融機関が専用の住宅ローン商品を用意してくれるのです。
住宅ローンは金利が0.1%違っても35年間の利息には大きな差になります。ましてやこれから変動金利が上昇していくとされる局面なので、金利の少しの差が家計に影響を及ぼすのは言うまでもありません。
事務手続きがスムーズになる
大手ハウスメーカーでは住宅ローン融資の手続きを、担当の営業マンがお世話してくれることがほとんどです。住宅ローンの手続きは非常に書類が多く、段取りも複雑であるため、自分ひとりでこなすのは難しいと思います。
特に土地先行融資を受けたい場合、審査を受けるためには建物の正式な見積書や図面が必須です。用意する書類が煩雑になりがちで慣れていないと上手くいかないことも多いでしょう。この点もハウスメーカーからのサポートがあると非常にスムーズになります。
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長岡 理知
長岡FP事務所 代表
2005年プルデンシャル生命保険に入社。2009年より大手住宅メーカー専属FPとして家計相談業務をスタート。住宅購入時の相談は累計3500世帯を超える。2020年に保険会社を退職し、住宅専門の独立系FP事務所を設立。住宅を購入する時の予算決めと家計分析、リスク対策を専門業務とする。建物の構造・仕様・施工品質による維持費の違いや寿命に着目し、安易な建物価格での比較に警鐘を鳴らしている。