

参考価格
施工面積 約30坪
2階建て・3LDK
1,890万円~(税込2,079万円〜)
モデルハウスにて
商品説明会開催!
快適性に優れた住まい
断熱性能 最高等級7
高い断熱性能を備えた省エネ住宅は
外気の影響を受けにくい
断熱性能の高い材質を採用し建てられる
"魔法瓶のようなお家"。
室内温度がほぼ一定なので、
光熱費が節約できて、
夏涼しく冬暖かい家の空間が実現。

住宅選びの理由、
人気No. 1が高気密・高断熱
「超断熱の家プレミアム」のメリットとは?
-
メリット1光熱費の削減
断熱性が高いので、年中快適
高気密・高断熱住宅の大きなメリットのひとつが
暮らしにかかる光熱費を減らせることです。
高性能な設備と建築構造で
エネルギーを上手に使い
冷暖房費を大幅に削減。
つまり、お財布にも優しい
暮らしになります。知ってお得な、省エネ料金の違い
高気密・高断熱住宅の大きなメリットのひとつが
暮らしにかかる光熱費を減らせることです。
平成4年新省エネ基準の家と
超断熱の家プレミアムを比べると、
年間の冷暖房費が約2.7万円も削減できます。※シミュレーションモデル・算出方法
建物条件:戸建住宅・3LDK、延床面積:102.50㎡、建設地:東京都内、地域区分6、家族人数:4人、平成4年新省エネ基準の家:断熱等級4・Q値2.70W/(㎡・K)、超断熱の家プレミアム:断熱等級7・Q値1.10W/(㎡・K)◎給湯設備:給湯機・夜間形エコキュート◎冷暖房設備:LDK・居室1・2・3/エアコン1台◎照明設備:LED◎調理設備:IHクッキングヒーター◎料金プラン:オール電化・スマートライフL (10 kVA) ※負荷計算およびエネルギー消費量の計算方法について平成28年省エネルギー基準に準拠した算定方法およびメーカーカタログ等、公にされている資料に基づき計算しています。※ランニングコスト計算について 電気料金は、東京電力エナジーパートナーおよび新電力各社の料金プランの電気料金単価に基づいて計算しています。都市ガス料金は、各供給事業者の一般契約および選択約款に基づいて計算しています。※本試算は、住宅の断熱性能や建築地域、世帯属性、住宅設備機器等によりエネルギー消費量を計算しています。各負およびエネルギー消費量の計算は、「平成28年省エネルギー基準に準拠した算定・判断の方法及び解説(Ⅱ 住宅)」に準拠した計算方法を採用していますが、実際の住宅における光熱費を保証するものではありません。実際の光熱費は、生活パターンや機器の量、種類、使い方、その他の要因等により変動します。本試算結果はあくまで目安としてご利用下さい。※試算には導入時に必要となる初期費用(機器購入費や設置工事費等)を含んでおりません。※電気料金には、再生可能エネルギー発電促進賦課金(2023年5月分から2024年4月分)を含みます。※電気料金には、燃料費調整額を含みません。※都市ガス料金には、原料費調整額を含みません。※電気料金は2023年7月1日適用料金で試算しています。※本資料はお客さま限りとさせていただきます。なお、お客さまのご使用状況や、燃料費・原料費に応じて試算値が変わる場合があります。※東京電力エナジーパートナー調べ -
メリット2耐震・保証
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メリット3補助金・優遇制度
将来の住宅基準
政府は、2050年にカーボンニュートラル実現に向け
省エネ対策についてのロードマップを示しました。
つまり、これからは、高気密・高断熱・高遮熱仕様で、
省エネにつながる設備を搭載した「一次エネルギー消費量」が
少ない住宅が、一般的になります。

アキュラホームの未来を
見据えた住まい。
高断熱の家のメリットといえば「省エネ」。
でも、家を24時間健康的な温度に保つことで
家で感じていた不満をなくすことも可能です。
木材は鉄やコンクリートに比べて熱を通しにくいため、
冬の寒さや夏の暑さから私たちを守り、
四季の気温変化が激しく高温多湿な日本の気候風土で
健やかに暮らしていくためには、
欠かすことのできない素材といえます。


株式会社 AQ Groupって
どんな会社?
常識を破壊し、
真に豊かな暮らしを創造する。
ハウスメーカーから、
豊かな暮らし創造企業へ。
AQには、
「永代家守り」=永久に暮らしを守る
という想いが込められています。




会社概要
社名株式会社 AQ Group
創業1978年10月
設立1986年5月
資本金9,314万円
従業員数1,522人
2023年3月現在、※パートなど含む
代表取締役宮沢俊哉
事業内容
住宅事業(各種木材注文住宅の建設・販売など)
工務店支援事業(工務店・ビルダーのノウハウ提供)
研究開発事業(住宅及び関連品とシステムの研究開発など)
許可・登録・免許
建設業許可 国土交通大臣許可(特-1)第21113号
一級建築士事務所 東京都知事登録第53714号
宅地建物取引業者免許 国土交通大臣(4)第6982号
住宅保証機構(株) 建設業者登録10007517号
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