ZEHは本当にお得なのか？ZEHの真実とは？

ZEH（ゼッチ）とは、Net Zero Energy House の頭文字を取ったものです。

住まいを高断熱化したり、高効率な省エネルギー設備を備えたりして、冷暖房や換気、給湯、照明などによるエネルギー消費量を、正味ゼロか、マイナスにする住宅のこと。

太陽光発電システムや省エネ設備、断熱性能の3つを組み合わせて実現するものです。

■そもそもZEH（ゼッチ）とは

ZEH（ゼッチ）とは、Net Zero Energy House の頭文字を取ったものです。住まいを高断熱化したり、高効率な省エネルギー設備を備えたりして、
冷暖房や換気、給湯、照明などによるエネルギー消費量を、正味ゼロか、マイナスにする住宅のこと。太陽光発電システムや省エネ設備、断熱性能の3つを組み合わせて実現するものです。

〇省エネルギー住宅やZEH住宅の重要性について

近年、地球温暖化を原因とした異常気象が増えています。このまま、私たちの消費生活が続けば、いずれ、暮らしの在り方を大きく変えなければならないときがくるでしょう。
最悪の場合、自由に冷暖房が使えないような不便な暮らしが待っているかもしれません。そうならないためにも、私たち一人ひとりが今、少しでもできることを考えてみましょう。
まずは、地球にやさしい暮らしをすることに意識を向けてみませんか。そこで、住まいでも使うエネルギーを減らすことで、優しい暮らしが実現できます。

〇省エネルギー住宅が義務付け

ZEH住宅を解説する前に一つ。これから住まいを建てるなら、絶対に知っておきたいことをお伝えします。
2022年6月、住宅（建物）の省エネルギー基準を定めた「改正建築物省エネ法」が国会で可決し、成立しました。
これにより、2025年度までにすべての新築住宅や建築物で、省エネ基準への適合が義務付けられることになります。法律は公布されてから、3年以内に施行されます。
今回の法改正はあくまで省エネルギー住宅の義務化であり、ZEH住宅が義務化されるという話ではありません。省エネルギー住宅の概略については、後述しますね。
一方で、ZEH住宅には、今回、義務化された省エネルギー基準よりもかなり厳しい基準が定められています。そして、現時点では、2030年度までに「ZEH住宅」を水準にしていこうという動きが進んでいるのです。
つまり、数年後には、省エネルギー住宅は当たり前になり、ZEH住宅も決して珍しいものではなくなっているのです。今、これらの水準に達しない住宅を建てると、すぐに時代遅れの住宅になってしまうことは否めません。
こういったことを頭に入れたうえで、具体的にZEH住宅を満たすための性能基準を見ていきましょう。

■ZEHを満たすための性能とは

ZEHの定義は、2019年（平成31年）に見直されました。
これまで住宅には、今回の法律で制定された省エネルギー基準が用いられることが一般的でした。省エネルギー住宅とは、建物に断熱や気密性の高い構造や素材を用いたり、
エネルギー効率の高い設備を導入したりすることで、住まいで使用するエネルギーを減らす基準を定めたものです。
一方で、これまでの省エネルギー基準は、建物全体で評価するものでなかったことから、建築主や購入者が省エネ性能を把握しづらい、という問題がありました。
これをよりわかりやすく、より基準を厳しくしたのがZEH住宅です。では、ZEH住宅について、もう少し詳しく見てみましょう。

参考：経済産業省
赤字下線部が平成31年に改定された箇所を示します。

少し言葉が難しいですね。まずは、順番に見ていきましょう。

①「外皮」とは、外壁や、屋根、床、窓、ドアなど空間を隔てることで熱の差ができる素材を差します。
そしてその「基準」を「強化」するのですから、断熱性能を高める基準を強化するということです。
UA値というのは、熱量が屋外に逃げやすいことを示した数値です。
数字が小さいほど熱量が逃げにくくなっています。基準値は、日本全国一律ではなく、全国を8つのエリアに分類し、地域によって数値に違いがあります。
たとえば、埼玉県の場合、５地域に該当し、0.87ですが、ZEH住宅では0.60以下となっており、より厳しい数字が適用されています。

②「基準一次エネルギー消費量」とは、省エネ基準における「一次エネルギー消費量」のことを示します。
つまり、太陽光発電などの再生可能エネルギーを除いて20％以上、省エネにすることが求められています。こちらもZEH住宅にはより厳しい数字が求められています。

③太陽光発電システムなどの再生エネルギー設備を導入することが求められています。容量は問われません。

④先の②では再生可能エネルギーを除いて20％以上の省エネが求められています。
これを達成したうえで、さらに太陽光発電などの再生可能エネルギーを含めると、エネルギー消費量が100％以上削減することが求められています。

■ZEHはもうすでに普通になっている

引用：一般社団法人　環境共創イニシアチブ

ZEH住宅について、簡単に説明してきましたが、ここまで読まれた方のなかには「そうはいっても今回は省エネ基準だけが義務化されたし、ZEH住宅は普及していないのでは。
費用もかかるし、そう簡単にZEH住宅を選ぶことはできない」と思われる方がいらっしゃるかもしれません。

ここで、上記のグラフをご覧ください。
ハウスメーカーが建てる新築注文戸建て住宅においては、2020年度時点で、すでにZEH住宅が半数を超えているのです。もはや、ZEH住宅は、特別なものではなく、身近な存在になっているのです。
ここで、2021年10月閣議で決定された「第6次エネルギー基本計画」の内容として、「2030年度以降新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」
「2030年において新築戸建住宅の6割に太陽光発電設備が設置されることを目指す」という政策目標が設定されています。

■光熱費は本当にゼロになるのだろうか

ここで、ZEH住宅の導入にあたり、気になるのは「光熱費は本当にゼロになるのだろうか」という点ではないでしょうか。
以下の資源エネルギー庁のグラフを見てみましょう。
春から秋にかけては天候がよいため、ZEH住宅で発電した電気を売る額のほうが多く、エネルギー購入する金額は少なく済んでいます。
一方、冬になると、地域によっては、晴れる日が少ないことからエネルギー購入額のほうが上回ってしまいます。また、夜や雨の日もエネルギーを購入することになります。
けれども、年間を通じてみると、購入額より、売電額のほうが大きく、3万3524円の収支がプラスになっています。

引用：資源エネルギー庁資料

■実際の損得は？

これまで見てきたように、ZEH住宅の一番のメリットは「光熱費をゼロ」にできる点です。
2022年に入り、世界情勢の大きな変化により、天然ガスや石油などがこれまで同様に順調に輸入し続けられるのか、不透明な状況になってきました。
また、コスト高はどこまで進むのか、先が見えなくなっています。
さらに、日本は、地震大国です。大災害が発生して地域のライフラインが被害を受けると自宅に被害がなくても、生活することが困難になります。
東京都は2022年5月、「首都直下地震等による東京の被害想定（平成24年公表）」及び「南海トラフ巨大地震等による東京の被害想定（平成25年公表）」を10年ぶりに見なおしました。
ここでは、発電所の停止などで電気が復旧しても計画停電が継続される可能性が明記されています。隣接する埼玉県でも決して、他人事ではありません。
ここで、周辺が大きな被害を受けたとしても、自宅がそれほど被害を受けず、自宅で電気を発電することができれば、そのまま在宅避難ができる可能性が高まります。

〇ZEH住宅にデメリットはないのか
よいことばかりのZEH住宅に思えますが、もちろん、デメリットはあります。

（1）建築費がかかること
太陽光発電や断熱性の高い素材を用いるのですから、通常の住宅よりも初期費用は高めになります。一般的な新築住宅にプラスして、250万円から300万円程度高くなる（＊）と言われています。
＊一般社団法人　環境共創イニシアチブ（東京都中央区）のグループ長からの発表
環境・エネルギー制約及び経済的社会的環境の変化から生じる課題解決に向け、オープン・イノベーション等をもって、技術革新と市場創出を主導することを目的とし、その実現のために各種事業を行っている

（2）イニシャルコストの回収が難しい
建築費がかかることにより、短期スパンでみると増えた建築費分を光熱費で回収しようとすると100年を超えることになります。
ですから、単純に損得で考えるのではなく、災害時のリスクヘッジや環境への貢献といった大きな視点をもって判断する必要があります。
また、最初にお伝えしたように、2030年の時点ではZEH住宅は標準化されている可能性が高いのです。そうなると、将来的にZEH住宅でない住まいを売りに出したとき、適正な価格がつくとは限りません。短期的な支出ではなく、長期に見る目が必要になります。
ZEHの基準審査や国からの補助金を管轄しているSIIのグループ長からの発表のため信頼度はかなり高めと言えるでしょう。

■損得は未来を考えるべき

先にも述べたように、ZEH住宅を考えるときには、長期的な視野が必要になります。
世界情勢が混とんとするなか、円安傾向にも歯止めがかかりません。こうなると、これまで経験したことのない光熱費の負担になる可能性もゼロではありません。
もし、電気代が今の2倍、3倍、いえ、5倍になったらどうしますか。
考えられるのは、夏の冷房をできるだけ使わないようにする、冬の暖房レベルを下げる、などの方法でしょう。
しかし、これでは熱中症や部屋の温度差によるヒートショックを引き起こすかもしれません。病院に入院してしまったら、より家計を圧迫することになり、何のための光熱費削減なのかがわかりません。
また最悪、命を落とす可能性もあります。電気代と命の値段を比較すると、どちらが大切なのかは言うまでもありません。

とはいえ、電気代が5倍になったら、マフラーをしてダウンを着込む、などという暮らしを選択する人もいるのではないでしょうか。
そして、現況下では天然ガスや石油の輸入に頼っている日本では、こういったことは全く絵空事ではないのです。
そうなると、光熱費を自給自足できるZEH住宅であれば、とても助かるでしょう。
そして、もし、このまま電気代が上がり続け、単純計算で年間の電気代が60万円、1カ月あたり５万円となったとします。
こうなると、投資した建築費は５年で元が取れる計算になります。

参考：https://cigs.canon/article/20210614_5936.html

■ZEHには更にプライスレスな価値がある

これまで光熱費に焦点を当ててみてきましたが、それ以外にもZEH住宅のメリットは多くあります。

〇屋内の温度差が少ない

まずは、ヒートショックを防ぐ効果が高いということでしょう。玄関を入ると建物全体の温度が一定に保たれています。
ヒートショックになりやすい行動の一つに、お風呂に入ることが挙げられます。
お風呂に入る際には、暖かい居間から寒い廊下に出て、同じく寒い脱衣所に入ってそこで服を脱ぎ（さらに身体が冷える）、暖かい浴室に入るという流れになります。
このとき、寒い空間と暖かい空間を往復することで、血圧は乱高下。血管の急激な収縮により、心臓や脳は大きなダメージを受けます。血管の壁がもろくなっていれば、出血してしまうのです。
そうでなくても、湯船につかって眠くなってしまうのは、寒いところで縮んだ血管が、急に開いて血圧が急激に下がるためで、そのままおぼれてしまう可能性があります。こういった事故は頻繁に起きています。

ここで、室内の温度が一定であれば、室内の移動による温度変化はありません。身体への負担はぐっと減ります。
また、帰宅前や帰宅時に暖房のスイッチを入れ、室内全体を暖めておけば、寝る前にスイッチを切って外気温が下がったとしても、室内温度は大丈夫。
ZEH住宅は断熱性が高いため、室内全体が蓄熱した状態を維持するのです。寒さを感じにくいということなのです。

〇万が一の災害時に電気が使える

地震大国の日本。ここ最近、また地震活動が活発になっています。なかでも、首都直下地震は、今後30年以内に70%の確率で発生すると予測されています。
先にも述べたように、ここで、もし住まいの被害が軽微であれば、周囲のライフラインが被害を受けても住まいで暮らし続けることができます。
「被災したら避難所に行けばいい」と思うかもしれませんが、大災害が起きた時に慣れない集団生活の場で精神力を保てるでしょうか。
話し声や咳、見られているという意識…。プライバシーが確保しにくい避難所での生活は想像以上にストレスです。
もし、電気を自宅で使用し続けることができれば、調理ができ、暖かい部屋で過ごせる可能性が高まります。

■まとめ

ここまで、ZEHのメリットとデメリットを見てきました。デメリットはあるものの、それを上回るメリットがあることをご理解いただけたかと思います。

そして、アキュラホームグループでは、ZEHの基準を上回る住まいをご提供していることをぜひ、お伝えしたいのです。

つまり、「使うエネルギーを少なく、創るエネルギーを多くする」住まいです。

家は建築時が最も優れた性能をもち、その後、経年劣化していくのは否めません。しかし、ここで、アキュラホームグループでは、性能を長期に継続させるために、断熱材の性能を落とさないようにこだわりの施工を採用しています。

たとえば、断熱材を守るために、断熱材と外装材の間に透湿防水シートという素材が用いられます。これは、外からの水滴をブロックし室内の湿気だけを逃がす作用があります。

アキュラグループでは、30年相当の劣化試験を実施しており、ここでは、ほとんど性能が変化しないという結果が得られた高耐久性仕様の透湿防水シートを採用しています。

アキュラホームグループは、常に実験を行い、住宅の性能を進化させ続けています。ぜひ、住宅展示場で最新の住宅性能とその快適さに触れてみてください。