断熱等級とは何?新設された等級との違いや調べ方、高くするメリットを解説

注文住宅を計画する際、間取りや設備選びなどに意識が行きがちです。しかし、シーズンを通して快適な温度を維持できるかも、満足度を大きく左右する要素になります。そして、快適な温度の維持には、エアコンの性能より家の設計で決まる部分が大きく、そのための判断材料になるのが断熱等級です。
断熱等級について知らないまま進めると、完成後に光熱費が思ったより高かったり脱衣所が寒かったりと、後悔する場合があります。本記事では、自分に合った断熱等級の選び方から調べ方まで解説するので、参考にしてみてください。
断熱等級とは?
断熱等級とは、「住宅性能表示制度」で定められた項目の1つです。断熱性を数値化することで、消費者が住宅の性能を評価しやすくなります。等級が高いほど熱の出入りが少なく、シーズンを通して室内を快適な温度に保てるのが特徴。さらに、省エネ効果も期待できます。
等級は1~7までありますが、2025年より断熱等級4以上の建築が義務化されました。
等級4:2025年以降の新築住宅における最低基準
等級5:ZEH水準(2030年以降の最低基準)
等級6:HEAT20 G2相当
等級7:HEAT20 G3相当
断熱等級による違い
断熱等級による違いは、おもに建物内に熱が出入りするのをどこまで抑えられるか、という点です。さらに、等級が上がると省エネ性能が向上するため、光熱費の節約にも貢献します。
たとえば、2025年以降の新築住宅で義務づけられている断熱等級4から5へ上げた際は省エネ性能が約20%、4から6に上げると約30%向上します。
断熱等級の評価基準として用いられるのが、UA値とηAC値です。UA値は、壁や屋根などの外皮部分から熱が外へ逃げやすいかを表す数値で、小さいほど性能が高いことを示しています。
ηAC値は、冷房期の日射熱取得効率と呼ばれており、建物内へ日射熱がどの程度入るかを数値化したものです。小さいほど遮熱効果が高く、冷房効率に優れていることから暑さ対策で有利にはたらきます。
また、日本は地域によって気候条件が変わるので、断熱等級の評価は地域区分によって基準値が違うのも特徴です。自身の建設予定地域がどの区分なのかは「地域区分新旧表」で確認ができます。
断熱等級の一覧
断熱等級は1〜7まであり、それぞれの概要は以下のとおりです。
| 等級 | 概要 |
|---|---|
| 1 | 無断熱。 |
| 2 | 1980年のエネルギー基準で低断熱。 |
| 3 | 1992年の新省エネルギー基準で、ある程度の断熱性を有している。 |
| 4 | 2025年以降の最低基準。壁や天井に加えて開口部への断熱も必要に。 |
| 5 | ZEH基準相当で、2030年以降の最低基準。 |
| 6 | 一次エネルギーの消費量を約30%削減できる高い断熱性を有している。 |
| 7 | 2026年時点の最高等級で、一次エネルギーの消費量を約40%削減可能。 |
・断熱等級7
断熱等級7は、等級6と同じく2022年10月に新設された基準で、現時点での最高等級です。HEAT20のG3レベル相当にあたり、国内でもトップクラスの断熱性能を備えています。
家全体の温度ムラがほとんど生じないのが大きな特徴で、冬でも廊下やトイレ、脱衣所との温度差が少なく、ヒートショックのリスク軽減にもつながります。室温が安定するため、エアコンの効きもよく、省エネと快適性を高いレベルで両立できます。
特に寒暖差の影響を受けやすい高齢者や小さな子どもがいる家庭では、身体への負担を減らせる住環境として大きなメリットがあります。
一方で、断熱等級7を実現するには高性能な断熱材や高断熱サッシ・ドアの採用が必要となるため、建築コストは上がる傾向があります。一般的には、断熱等級4の住宅と比較して数百万円程度のコスト増になるケースもあり、性能と予算のバランスを見ながら検討することが重要です。
・断熱等級6
断熱等級6は、2022年10月に新設された等級で、高い断熱性能を求められます。一般社団法人「20年先を見据えた日本の高断熱住宅研究会」が定めた、HEAT20のG2レベルと同等の位置付けです。
高い室温維持性能を有しているため部屋ごとの温度差が少なく、安定した室内環境を実現できます。たとえば、寒さの厳しい1・2地域では、冬季の最低室温がおおむね15℃を下回らないことが条件です。さらに、3〜7地域でも、おおむね13℃を下回らないよう定めており、高い性能が要求されます。
加えて、省エネ性能も向上。断熱等級4の家と比べて約30%優れているのが特徴です。
断熱等級6を実現するためには、断熱材の性能や気密性の向上など高い条件が求められますが、その分メリットも多くあります。
・断熱等級5
断熱等級5は、ZEH水準の断熱性能(外皮性能)に相当する等級で、2022年4月に新設されました。断熱等級4よりも外皮の断熱性が高く、地域差はあるものの約20%の省エネ性能向上が見込まれます。冬場の室内温度の目安で見ると、断熱等級4がおおむね8℃を下回らない水準であるのに対し、断熱等級5では約10℃を下回らない水準とされ、より安定した室温環境を保ちやすいのが特徴です。
なお、断熱等級5はあくまで「ZEH水準の断熱性能」に該当するものであり、ZEHそのものを指すわけではありません。ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス)とは、高断熱化に加えて高効率な省エネ設備の導入や太陽光発電などの創エネルギー設備を組み合わせ、年間の一次エネルギー消費量の収支を実質ゼロにすることを目指す住宅のことです。
つまり、断熱等級5はZEHの要件のうち「断熱性能部分」に相当する水準であり、ZEH認定には設備性能や創エネ設備の導入など、追加の条件も必要になります。
・断熱等級4
断熱等級4は、1999年の「次世代省エネ基準」に相当する水準です。次世代省エネ基準とは、従来の外皮中心の断熱性評価に加え、 UA値やηAC値を用いて建物全体の省エネ性能を判断する基準のこと。現在では、断熱性能の評価はこれらの指標によって行われています。さらに、従来では基準が定められていなかった窓や玄関ドアなどにも、断熱性を求めています。
2025年4月から始まった省エネ基準適合の義務化により、原則として新築住宅は次世代省エネ基準を満たすことが前提になりました。そのため、現代の家づくりでは最低基準として位置付けられています。
また、2030年には断熱等級5が最低基準になるので、これから減少していく可能性の高い等級です。
断熱等級を高くするメリット
断熱等級を高い水準に上げるほど建築費用は増しますが、暮らしの満足度に直結しやすいのがメリットです。
- 室内の温度が均一に保たれるため、シーズン問わず快適に過ごしやすい
- 室温の急激な変化を起こしにくいので、ヒートショックのリスクを低減できる
- 温度の変化が少なく、維持するためにかかる光熱費を抑えられる
- 住宅ローンの優遇金利や補助金など、金銭面の優遇を受けやすい
このように、断熱等級を上げると幅広い面で恩恵を受けられます。
快適な室温を保ちやすい
断熱等級が高い家は外気の影響を受けにくく、室温を安定させやすいのが特徴です。たとえば、断熱等級の低い家は外気の影響を受けやすいうえに、エアコンをつけても熱が逃げるため室温が安定しません。
一方で、高断熱な家ほどUA値とηAC値が小さくなり、夏は涼しく冬は暖かい状態を保てます。床面から天井まで温度も均一にでき、安定した室内環境の実現が可能です。
また、吹き抜けや高天井を採用した大空間のLDKは開放感がある一方で、断熱性と気密性を確保しにくく上下で温度差が出ます。断熱等級の高い家にすると、室温を安定させにくい間取りでも快適な暖かさや涼しさを維持しやすくなります。
また、快適な室温を保てると作業に集中できるので、在宅ワークや勉強などの効率を上げられるのもメリットです。現在住んでいる家で、室内温度の変化によって作業を妨げられていると感じる方は、検討してみてください。
ヒートショックリスクの低減
ヒートショックは、暖かい部屋から寒い部屋へ移動したときに、急な温度の変化で血圧が大きく変動し、体に強い負担がかかる現象。浴室をはじめ、寝室やトイレなど家のさまざまな場所で起こる可能性があります。
リスクを軽減するためには、家全体の温度差をできるだけ小さくして、身体への負担を抑えるのがポイントです。
断熱等級の高い家は、外気の影響を受けにくいので、ヒートショックの起こりやすい冬季でも室内間の温度差を抑えられます。さらに、HEAT20を満たす6・7等級は、高性能な断熱材や窓を使用。冷気の侵入を最小限に抑えられます。
とくに、ヒートショックを起こしやすいとされている、高齢者や持病を持っている方にとっては、大きなメリットです。
光熱費の節約
断熱等級が高いほど室温を維持しやすいので、エアコンの温度をこまめに変える必要がありません。さらに、外気の影響を受けにくいため、エアコンをつけなくてよい時間も増えます。
結果的に、光熱費を節約できるので、家計に優しいのがメリットです。たとえば、断熱等級を4から5に上げるだけでも、約20%のエネルギー削減効果を得られます。
また、アキュラホームのシミュレーションでは、断熱等級4と7で比較した場合、エネルギー削減効果は約40%で、光熱費が年間約2.7万円お得になります。
上位の断熱等級を目指すとその分コストはかかりますが、光熱費の節約だけでも相当額の回収を見込めるのが魅力です。
補助金やローン優遇
断熱等級を高めることは、住まいの快適性向上だけでなく、補助金・ローン・税制面での優遇につながるという経済的なメリットもあります。ここでは代表的な金銭的メリットを3つ紹介します。
■ 断熱等級を高める3つの金銭的メリット
断熱等級を高くすることは、住まいの快適性向上だけでなく、補助金・ローン・税制面での優遇を受けやすくなるという大きな経済的メリットがあります。 ここでは代表的な3つの制度を紹介します。
1. 補助金制度(ZEH支援事業など)
省エネ設備や創エネ設備を導入し、家庭のエネルギー収支を実質ゼロにすることを目指す「ZEH(ゼッチ)」住宅への支援制度です。高断熱住宅はこのZEH基準を満たしやすく、補助対象になりやすいのが特徴です。
- ZEH(ゼッチ):55万円/戸
- ZEH+(ゼッチプラス):90万円/戸
※さらに条件を満たすと加算措置がある場合もあります。
※いずれも予算上限に達し次第終了するため、早めの申請が重要です。
2. ローン金利の優遇(フラット35S)
全期間固定金利の住宅ローン「フラット35」を利用する場合、省エネ性など一定の基準を満たした住宅は「フラット35S」の対象となり、当初一定期間の金利引き下げを受けられます。
特に断熱性能が高い住宅(ZEH水準など)は、
- 金利引き下げ幅が大きいプラン
- 優遇期間が長いプラン
の対象になりやすく、長期的な返済負担の軽減につながります。
3. 住宅ローン控除(減税)の最大化
2024年以降に新築住宅へ入居する場合、住宅の省エネ性能に応じて住宅ローン控除の「借入限度額」が変わります。これにより、13年間で戻ってくる税金の最大額に大きな差が生まれます。
一般世帯の場合の最大控除額(目安)
| 住宅の性能 | 借入限度額 | 最大控除額(13年合計) |
|---|---|---|
| 認定長期優良住宅・認定低炭素住宅 | 4,500万円 | 409.5万円 |
| ZEH水準省エネ住宅 | 3,500万円 | 318.5万円 |
| 省エネ基準適合住宅 | 3,000万円 | 273万円 |
このように、断熱等級の高い住宅は、「建てる時」も「借りる時」も「住んだ後」もお金のメリットが続く住宅と言えます。
性能向上は初期費用だけでなく、長期的な家計負担の軽減にも直結する重要なポイントです。
断熱等級を高くするデメリット
断熱等級を高い水準にするためには、高性能な断熱材と建材の採用・適切な換気計画が必要・品質の高さを求められるなど、課題もあります。これらの問題を解決するために避けられない、デメリットの部分を解説していきます。
建築費用が高くなってしまう
断熱等級を上げていくと、高性能な断熱材や高断熱のサッシに加えて、気密処理の手間が増えて建築費が上がります。家の広さや地域によって違いますが、追加費用の目安として等級4から5で約10〜30万円、等級4から6で約60万円、等級4から7へ上げるには約250〜300万円ほどの金額が必要です。
一方で、断熱等級を上げることで省エネ効果が向上して、光熱費を節約できます。長く住み続ける場合は、長期にわたってかかったコストを回収できるので、支出と収入の計算をしつつ導入を検討してみてください。
また、断熱性を高める際は、費用対効果が高いところからお金をかけていくと効率よく進められます。大事なのは、高い等級だから正解ではなく、費用と効果のバランスをしっかりと考えて自分に合った断熱等級を目指していくことです。
おすすめの断熱等級は?
結論としては、将来の基準強化まで見据えるなら断熱等級6以上の導入がおすすめです。6以上を推奨する理由は2つあります。
まず、2025年4月から省エネ基準適合が義務化され、等級4が最低ラインとして設定されました。さらに、2030年度以降には、断熱等級5のZEH水準を満たした住宅が標準になると発表。短い期間で、求められる性能が上がっている背景があります。
次に、等級6以上だと高い断熱性能により部屋間温度差のストレスが減りやすいだけでなく、GX志向型住宅に必要な条件を満たす点です。条件をクリアすると、ZEH水準の35万円に対して110万円の補助金が狙えます。
以上を踏まえて、おすすめの等級を用途別に記すと
- 断熱等級5 コスパ重視
- 断熱等級6 快適性・省エネ性能重視
- 断熱等級7 最高の性能を体験したい・将来の標準化を見据えて建てたい
となります。
自分の生活に合った断熱等級は、住んでいる地域や家族構成などで変わるため、最終的には自身の判断で選ぶのがおすすめです。
断熱等級を上げる際の注意点
断熱等級を上げるには、高性能な断熱材を増やすだけでは不十分です。換気計画や窓の性能などを計画段階から一体的に考えることで、断熱等級が高く快適に暮らせる家ができます。
- 換気計画をたてて結露のリスクを抑える
- 窓の断熱性能をあげ、冷暖房効率を上げる
- 高断熱・高気密な家づくりの経験豊富な会社を選ぶ
- 補助金を活用する
上記の4つは断熱等級を上げるうえで、とくに重要な要素です。以下に、詳しく解説していきます。
換気計画の検討
断熱等級の高い住宅は、熱の損失を防ぐために気密性を高めています。一方で、気密性が高いと自然な空気の入れ替えが行いにくく、換気不良を起こしやすいのが問題です。換気不良を起こすと空気が悪くなるだけでなく、湿度の高い時期は湿気を閉じ込めてカビやダニなどが発生します。
そのため、換気システムを使った、適切な換気計画の検討が必要です。換気システムを導入する際は、単に導入するだけでなく、特徴を考えて導入する必要があります。
断熱性だけを見るのではなく、空気の流れをしっかりと作ることも意識してみてください。
窓の性能の考慮
断熱等級を上げるには、高性能な窓を採用するのも効果的です。国交省が出した省エネ住宅の資料でも、窓の断熱性能が熱損失に大きく影響すると記されています。
理由として、窓は床や壁に比べて熱が出入りしやすく、室内温度との関係性が深いからです。断熱材が高性能でも窓の性能が低いと冬は室内から暖気が逃げて寒く、夏は熱が室内に侵入して暑くなります。
窓の断熱改修をすると熱貫流率が下がり、熱を伝えにくくなります。方法としては、サッシを樹脂や樹脂と金属の複合製にしたり、ガラスをLow-E三層の製品に変えたりなどが定番です。
また、窓の変更にともない、配置や方角を工夫することでも断熱性能を向上できます。
経験豊富な建築会社に依頼
施工技術の差は、高い断熱等級の住宅を建てるときほど差が出ます。性能のよい断熱材を使用していても、気密処理が甘かったり配管周りに隙間があったりすると、効果が出てきません。そのため、施工精度の高い職人がいる業者選びが大切です。
業者を選ぶ際のポイントとしては、高断熱住宅の施工実績が豊富かどうかを確認するのがおすすめです。
また、気密測定を行って住宅全体にどの程度隙間があるかを測定している業者も、信頼性の高さを保証できます。施工業者を選ぶ際は実際に問い合わせてみて、どの断熱等級の住宅を作る機会が多いのかを、確認してみてください。
補助金の活用
断熱等級を上げる際には費用が増えていきますが、補助金を上手に活用することである程度回収できます。利用可能な補助金制度は、ZEH支援事業とみらいエコ住宅2026事業です。
ZEH支援事業は、断熱等級5以上や省エネ性能20%以上など、削減省エネ性能の高い住宅に適用される補助金。条件により、45〜90万円の補助を受けられます。
みらいエコ住宅2026事業は、ZEHを上回るGX志向型住宅に対して補助金が出る制度で、最大110万円の補助金を受けられるのが特徴です。
なお、補助金制度は併用ができないため、建築前にどちらか選ぶ必要があります。自身の建てる家や環境によってどちらがよいかシミュレーションをしたうえで、判断してみてください。
断熱等級7は対応企業が少ない?アキュラホームなら実現可能
断熱等級7(HEAT20 G3相当)は、断熱材の性能に加えて、窓・気密処理・換気まで含めた総合力が必要です。そのため、現状では標準仕様対応できる会社はまだ少なく、探すのに苦労します。
そうしたなかで、アキュラホームは将来のカーボンニュートラル実現を見据えて、断熱等級7に対応した「超断熱の家プレミアム」を展開。室内温度を一定に保ちつつ、おしゃれなデザインの家づくりができます。
高度な施工技術が必要な「等級7」への挑戦
断熱等級7に対応できる企業が少ない理由として挙げられるのが、要求される性能の高さです。たとえば、断熱材を厚くするだけでなく、熱が逃げやすい窓の部分を高性能化したり、配管の貫通部に高精度な気密処理を施す必要があります。
そのため、追加費用と構造負荷が大きく、建築できる業者の数は限られるのが現状です。
アキュラホームでは、自社のもつ高精度な木造建築技術を活かして、高気密・高断熱・高性能な住宅性能を実現しています。その技術力を背景に、断熱等級7の取得条件が厳しい東北エリアでも、基準を満たせる技術を有しています。
さらに、断熱材が劣化せず家の性能を落とさない工夫を採用しており、高断熱を長期にわたって維持できるのもアキュラホームの特徴です。
「超断熱の家」で一年中快適な暮らしを
アキュラホームの提供する高断熱住宅「超断熱の家プレミアム」は、家全体が魔法瓶のように一定の温度で保たれる断熱性の高さが魅力です。さらに、快適性や健康面にもこだわっており、ずっと快適でおトクな家を提供します。
「超断熱の家プレミアム」のメリットは、主に3つあります。1つ目は、高性能な設備と高気密高断熱によるによる光熱費の削減です。断熱性の高いドアやサッシに加えて、浴槽の保温性・シャワーの節水など、お財布に優しい仕様に仕上げています。
2つ目は、実物大耐震実験で実証された確かな耐震性能。トータル35年の保証もあり、地震への備えも十分です。3つ目には補助金や優遇制度。高性能な省エネ住宅なので、補助金をはじめ地震保険の割引や住宅ローンの金利引き下げの恩恵を受けられます。
まとめ
断熱等級は、快適で健康的な家づくりをするうえで大切な要素です。国からも年々高い性能が求められており、2025年4月は等級4相当が必要で、2030年に向けてZEH水準の流れも強まっています。
アキュラホームでは、高度な木造建築技術により、高断熱で高気密な家作りが可能です。とくに、断熱等級7を目指せる数少ない業者のひとつなので、シーズン通して快適な温度で過ごせる家を考えている方は、チェックしてみてください。